四季の情報集積

名古屋のホテル検索するには

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21日夜、中国から東京の上野動物園にジャイアントパンダ2頭が到着した。オスは2005年8月、メスは同年7月に四川省臥龍保護センターで生まれた個体で、繁殖も期待できる年齢だという。

［関連写真］

動物園では2頭をまず休ませて、今後は健康状態のチェックとともに環境に慣らし、3月下旬に一般公開する予定だ。なおパンダの名前は中国名はオスがビーリー、メスがシィエンニュとなっているが、日本での名前は未定。公開に合わせて発表するという。




《レスポンス 高木啓》


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　任天堂は２６日、裸眼で３Ｄ（３次元）画像を楽しめる携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」を発売した。

　発売直後に品切れとなる家電量販店が続出し、滑り出しは上々だった。ただ、ゲームもできる高機能携帯電話（スマートフォン）などとの競争も激しい。３ＤＳが新たなブームを巻き起こせるかどうかは、日本のゲーム産業の将来を左右しそうだ。

　「奥行きや臨場感のある画像に引かれた」

　２６日朝、東京・千代田区のビックカメラ有楽町店本館で３ＤＳを買った都内の男性会社員（４３）は魅力を語った。

　３ＤＳの特徴は、眼鏡なしで臨場感のある３Ｄ画像を世界で初めて携帯ゲーム機で実現したことだ。利用者同士の情報交換などができる通信機能も拡充した。初回出荷は４０万台で、各店舗の初日分は売り切ったとみられる。発売後１か月で、２３本のゲームソフトを集中投入し、一気に３Ｄゲーム市場を拡大する戦略だ。

　ゲーム情報誌を発行するエンターブレインの浜村弘一社長は「盛り上がりは（２００４年の）ＤＳの発売時以上」と話す。

　ただ、世界で１億４０００万台以上を販売した前作のような大ヒット商品になるかどうか、現段階では見通せない。

　最大の脅威は、米アップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）などのスマートフォンだ。アップルのサイトからのゲーム配信数は８万点を超え、平均価格は数百円程度と、３ＤＳのソフト（５０００〜６０００円程度）の１０分の１以下だ。

　ライバルのソニー・コンピュータエンタテインメントも、携帯型ゲーム機プレイステーション・ポータブルの後継機「ＮＧＰ」（仮称）を年末に発売するため、競争はさらに激化する。

　また、３ＤＳの売り物である３Ｄ画像は、幼児の目に負担となる恐れがある。このため、任天堂は６歳以下の子供は３Ｄ表示を使わないように求めている。これまで得意としてきた低年齢層への普及が遅れる可能性もある。

　任天堂の１０年４〜１２月期連結決算の税引き後利益は、競争の激化などで３年連続の減益となった。業界全体でも、１０年の家庭用ゲーム機・ソフトの国内販売額は、４９３６億円と、０７年より約３割も減っている。３ＤＳの発売が、ゲーム業界全体の活性化につながるかどうかが注目される。（河野越男、大阪経済部　三宅隆政）

　ダイドードリンコ <2590> が25日に発表した2011年1月期の連結業績によると、厳しい経営環境にありながらも、グループ全体での売上高は1513億6900万円（前連結合計年度比0．2％増）、営業利益65億3900万円（前連結合計年度比7．9％増）、経常利益58億900万円（前連結合計年度比5．3％増）、当期純利益においては26億9100万円（前連結合計年度比281．3％）と大幅に前年度を上回る数字となっている。

　国内経済は、企業収益の改善など景気持ち直しが期待されたが、急激な円高、株価の低迷、さらには雇用環境の一層の悪化相変わらず厳しい状況は続いている。飲料業界においても、夏場の猛暑による一過性の効果はあったものの、消費者の節約志向は依然継続し、さらには、低価格化が進行するなど販売競争が益々激化している。

　しかし同社は企業としての総合力を発揮することで売上高は前年並みに回復。特に飲料受託製造部門においては、消費者ニーズがドリンク剤から健康食品やサプリメント（健康補助食品）への流れに変わったことをいち早く掴み、従来のドリンク剤のノウハウを礎として、「美容と健康」を謳った女性向け商品を開発する体制を構築したことで、大手化粧品会社など多方面にわたる受注を獲得することができたという。さらに営業開発体制の強化並びに生産体制の整備が年々拡充したことに加え、昨今の経済環境の変化から大手医薬品等有力メーカーの生産スタイルが「自社生産」から「OEM生産」にウエイトシフトしたことなどにより、安定した業績を示しているという。

　また、飲料販売部門では、同社の主力ブランドとして35年という長きにわたり発売している「ダイドーブレンドコーヒー」をsince1975としてリニューアル。同時に「ダイドーブレンドスペシャル〔微糖〕」を新たに発売しラインアップの充実と幅広いユーザーの囲い込み、シェアの維持拡大に注力し、2010年9月より本格的に大型商品としてマーケットに送り出すことで好評を得ているようだ。

　さらに、2010年3月に営業・生産・商品開発を中心とした「メーカー機能」と自販機ネットワークの維持向上を狙う「オペレーション機能」に棲み分けた、シンプルな「機能特化型組織」に移行するグループ組織再編を実施。各自の役割期待を明確化させることで全社員の意識改革を促し、新たな時代に適合する「自販機ビジネスモデルの再構築」を目指している。

　このような抜本的構造改革による経営体質の改善や前期より取組んできた業務の全面的な見直しによる固定費削減など、徹底した経営効率の向上を推進し利益確保に注力。結果、2011年1月期の連結業績は、前連結合計年度比を大きく上回る形となった。

　景気回復に兆しは見えつつも、総体的に企業業績は厳しい状況で推移するものと思われ、雇用情勢の悪化やデフレの進行など、景気の先行き不透明感は拭い去れないのが現状だ。清涼飲料業界ももちろん、このような景気後退局面では「パイの大きな拡大」は期待できず、「量より質」への傾斜が強まるとともに、一層激しい企業間競争が展開されると考えられる。また、原材料等の調達面でも、コーヒー豆や砂糖などの価格の上昇が顕著化しており、収益圧迫の大きな要因となってきている感も否めない。同社もこれに対し、様々な分野で調達方法など、対応の見直しをきめ細かく実施することで、その緩和に鋭意注力するが、現時点では利益面への影響が全く払しょくしたとは言い難い。こうした厳しい経営環境の下、販売力の回復を目指し、2011年1月21日付で営業・生産・商品開発を中心とした組織改革を実施し、製品開発からオペレーションに至るまでの全てのビジネスプロセスを見直し、今後は持続的発展を展望できる堅固な収益体質の構築に努めていく方針だ。

　これらの展望により、次期の連結会計年度の見通しは、売上高こそ1460億円（前連結合計年度比3．5％減）と減少するが、営業利益67億円（前連結合計年度比2．5％増）、経常利益58億5000万円（前連結合計年度比0．7％増）、当期純利益28億円（前連結合計年度比4．1％増）という増益を見込んでいる。（編集担当：宮園奈美）

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