四季の情報集積

水に濡れた場合の修理

買ったばかりのノートパソコンの3ヶ月間の修理している状況にあります。原因は、息子（幼児）が机ごとに倒して、近くにあったコーヒーのデジカメなど、様々な散乱していました。息子も机の下敷きになって怪我は無かったのですが...コンピュータのキーボードにコーヒーを着てしまって販売店に問い合わせて、コンピュータの修理をする方がいいと言われました。コンピュータの修理は時間がかかることが、17800円で高額請求が来ました。安く購入しましたが高上りてしまいました。
最近、他のオンラインゲームで、ドラゴンネストに移してきました。ここでは、ヘビーユーザーもライトユーザーもいるので、ユーザーのバランスがとてもいい感じですね。ヘビーユーザーだけだとよく知っているきついですだし、ライトユーザーだけだといまいち盛り上がりにかけるので。やはりドラゴンネストは、基本プレイ無料だからです。
　来年用の年賀はがきの搬入が６日、新潟市中央区東大通の郵便事業会社新潟支店など県内３支店で始まった。１１月１日から全国一斉発売される。
　新潟支店ではこの日約２２３万枚が搬入され、職員らが手分けして４０００枚入りの段ボール箱を運び込んだ。今後市内の４２郵便局に振り分けられる。
　同支店によると、来年用のはがきは、郷土玩具「三角だるま」とトキの絵柄付きなど１０種類を発売する。
　近年はメールの普及などにより年賀はがき利用が低迷を続けている。これにより信越支社（長野・新潟）では配布枚数は０８年の１億３４００万枚だったが、来年は１億１１９２万枚の予定。昨年とほぼ同数という。
　新潟支店の営業担当、渡辺政義サポートスタッフは「東日本大震災で人と人との結びつきを大事に思う方も多くなった。ぜひ気持ちを込めて年賀状を書いてほしい」と話している。【塚本恒】

１０月７日朝刊

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　県特産「おけさ柿」の出荷が６日、新潟市西蒲区竹野町のＪＡ越後中央選果場で始まった。春先の低温で、出荷は平年より１週間ほど遅れたほか、同区では梅雨時期の日照量が少なく、出荷量も平年の約３分の１の７００トンにとどまるとみられる。県全体の出荷量は平年並みの計約６５００トンの見込み。
　おけさ柿はあざやかな柿色の美しさと、甘みと歯応えのある食感に加え、種なしで食べやすいのが特徴。
　選果場ではこの日、ベルトコンベヤーに流れる柿を色や形で選別し、箱に詰めるなどしていた。山本崇選果場長は「数こそ少ないが、夏場の天候に恵まれ色も味もいい。秋の味覚を味わってほしい」と話した。作業は１０月下旬から１１月上旬がピークを迎え、県内外に出荷される。【塚本恒】

１０月７日朝刊

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　◇次期市長選の争点か
　「魚沼市役所の本庁舎を旧湯之谷庁舎に置く」という大平悦子市長の提案を巡り、市長と市議会が１年にわたって対立してきたが、６日の議会本会議で再び否決された。昨年９月議会に次ぐ否決。前回に比べ湯之谷案への賛同議員は大幅に増えたが、可決に必要な３分の２の賛成が得られず、本庁舎問題は完全に暗礁に乗り上げた。２回目の否決について大平市長は「可決へのハードルは高かった」と述べた。本庁舎問題は、来年末の市長選で市民の審判を待つことになりそうだ。【神田順二】
　本会議で庁舎再編整備調査特別委員会の関矢孝夫委員長が、委員長裁決で湯之谷案を可決したことを報告。続いて同案に対する質疑、討論が行われた。
　反対討論では「地方自治法で『庁舎の位置を決める場合は、市街地で利便性を検討すべきだ』とあるが、湯之谷庁舎は条件に該当しない」「市長は、新庁舎を建設しないとして当選したが、本庁舎を湯之谷庁舎に置くとは言っていない。来年１２月の市長選で市民の判断を受けてから論議すべきだ」と再考を促した。
　賛成討論では「湯之谷庁舎は比較的新しい建物で駐車場のスペースに余裕があるのも本庁舎の条件だ。中心市街地から遠く立地条件は良いとはいえないが、尾瀬の玄関口で魚沼市のクリーンなイメージアップになる」「間もなく合併後１０年になるが、何一つも前に踏み出せないことは魚沼市にとって不幸なこと。魚沼市に欠けていることは一つになろうとする結束力だ」と市長と議会の対立の回避を求めた。
　採決は議員２３人中、欠席１人を除く２２人で行われた。可決には、出席議員の３分の２（１５人）が必要だが、賛成１２人、反対１０人で否決された。
　本庁舎問題を巡る紛糾は、０８年１１月の市長選で「財政難の折、新庁舎は建設しない」の公約を掲げて初当選した大平市長が、０４年１１月の合併当時の新庁舎建設構想（合併１０年以内に新庁舎を建設する）を凍結したことから始まった。
　同市の今年度当初予算は約２３６億８０００万円。このうち国から交付される地方交付税は半額近い１１６億円。これまでの交付税は、合併した旧６町村ごとに算定されている。しかし合併１０年を経過する１４年度以降は新たな算定方式に変わり、５年間で２０億円減額される見通し。財源不足を背景に本庁舎問題は、市民にとって大きな課題になりそうだ。

１０月７日朝刊

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